【製本版+ebook版】廃プラスチックのケミカルリサイクル―技術開発動向と展望―

■発刊日:2025年1月28日
■フォーマット:製本版+ebook版(PDF)
        ※ebook版は、PDF (印刷・データコピー不可)
         WEBブラウザ上または専用アプリケーション(bookend)より閲覧可能です
        ※製本版とebook版の内容は同一です 
■体裁:B5判 並製本 236頁(製本版) /PDF(ebook版)
■ISBNコード:978-4-86428-342-7

※製本版のみの販売もございます。詳しくは弊社HPをご覧ください。
製本版:https://www.science-t.com/book/M091.html
製本版+ebook版:https://www.science-t.com/ebook/EM091a.html
著者
アイシーラボ 代表 室井 高城 氏

【著者略歴】
 1968年 福島工業高等専門学校 工業化学科 卒業 住友金属鉱山(株) 中央研究所配属
 1969年 日本エンゲルハルド(株)/現エヌ・イーケムキャット(株) 市川研究所出向
 1970年 日本エンゲルハルド(株) 本社営業第一部 化学触媒・自動車触媒の販売に従事
       以降同社にて、カスタム触媒開発、公害防止VOC除去触媒開発、Engelhard社(現BASF Catalysts )のProcessの
       ライセンシング、化学触媒事業部長、理事、事業開発部にて燃料電池触媒と新規事業担当部長、Engelhard社
       ポリオレフィン触媒の担当、エヌ・イーケムキャット(株)執行役員、常勤顧問を務める。
 2008年 エヌ・イーケムキャット(株)を退社
      アイシーラボ を設立し、以降工業触媒コンサルタントとして活動
      この他、BASFジャパン(株)主席顧問、日本ガス合成(株)執行役員、フロンティア・ラボ(株)顧問を担当
【業界での活動、受賞等】
 2005年 触媒学会功績賞を受賞
 2006年 触媒学会副会長 早稲田大学客員研究員
 2007年 神奈川大学非常勤講師  
 2014年 NEDO 戦略センター 客員フェロー
【主な著書】
 2003年「工業貴金属触媒」JITE社
 2008年「工業触媒の劣化対策と再生、活用ノウハウ」サイエンス&テクノロジー社
 2010年「エネルギー触媒技術」監修 S&T出版社
 2013年「新しいプロピレン製造プロセス」監修 S&T出版社
 2013年「工業触媒の最新動向」CMC出版
 2013年「シェールガス・オイル革命の石油化学への影響」S&T出版社
 2014年「シェールガス革命 “第二の衝撃”」日刊工業新聞社
 2017年「触媒からみるメタン戦略・二酸化炭素戦略」シーエムシー・リサーチ社
 2020年「触媒からみる二酸化炭素削減対策2020」シーエムシー・リサーチ社
 2021年「触媒からみる炭素循環(カーボンリサイクル)技術2021」シーエムシー・リサーチ社
 2023年「グリーン燃料とグリーン化学品製造―技術開発動向とコスト―」サイエンス&テクノロジー社
目次
はじめに

第1章 廃プラスチックリサイクルの現状と規制動向
1. 世界のプラスチック
1.1 世界のプラスチック生産量
1.2 世界のプラスチック原料
2. 海外の廃プラスチックリサイクルの現状
2.1 海外の廃プラスチック処理
2.2 日本の廃プラスチックリサイクル割合
3. 欧州の廃包装プラスチックのリサイクル率
4. 廃プラスチック規制
4.1 EUのシングルユース・プラスチックに関する規制
4.2 海外の規制動向
4.3 欧州のプラスチック関連税
5. EUにおけるリサイクル材の最低含有率
5.1 容器包装材
5.2 自動車リサイクルプラスチック
6. 国際条約

第2章 化学的マテリアルリサイクル
1. マテリアルリサイクル
2. 再生プラスチックの微量有臭成分除去
2.1 EREMA社のReFresher
2.2 BEAUTYCLE社
3. 溶剤を用いた再生
3.1 PureCycle社
3.2 多層フィルムの溶媒による分離
3.2.1 ウィスコンシン大学
3.2.2 BASF社,Krones社,S〓DPACK社,TOMRA社
4. 廃プラスチックの脱インキ
4.1 アリカンテ大学
4.2 DIC社
4.3 着色PSのリサイクル
4.4 軟包装材水平リサイクル
5. 添加剤による廃プラスチックのアップグレード
5.1 添加剤
5.2 ADEKA社
5.3 BASF社
5.4 東ソー社

第3章 ケミカルリサイクル
1. ケミカルリサイクル技術
2. 廃プラスチックのケミカルリサイクルによるポリマーの製造
2.1 ナフサからのポリマーの製造
2.2 廃プラスチックのガス化によるケミカルリサイクル
2.3 マスバランス方式
3. 日本の従来のケミカルリサイクル
3.1 日本のケミカルリサイクル
3.2 コークス製造利用
3.3 高炉利用
3.4 アンモニアの製造
3.4.1 EUPプロセス
3.4.2 宇部興産社
3.4.3 レゾナック社
3.4.4 EUPプロセスのライセンシング

第4章 PET ボトルのリサイクル
1. 廃PETボトルのリサイクルの現状
2. 廃PETの回収技術
3. 固相重合によるPETのリサイクル
3.1 固相重合による再生方法
3.2 固相重合によるPET再生会社
3.3 PETボトルの製法
4. 国内の解重合技術
4.1 エチレングリコール(EG)による解重合
4.2 帝人プロセス
4.3 AIESプロセス
4.3.1 アイエス社/JEPLAN社
4.3.2 東レフィルムズヨーロッパ社
4.3.3 化粧品のボトル容器
4.4 アルカリ加水分解によるPETの解重合
4.5 超臨界メタノールによるPETの解重合
4.6 産業技術総合研究所の高温加水分解
4.7 炭酸ジメチルを用いたPETの低温解重合
4.8 塩化ビニルとの共熱反応によるPETの解重合
5. 海外の解重合技術
5.1 固相重合
5.2 Loop Industries社
5.2.1 加水分解プロセス
5.2.2 Indorama Ventures社
5.2.3 SK Geo Centric社
5.3 Eastman Chemical社
5.4 Shell Chemicals社
5.5 Ioniqa社
5.6 Carbios社
5.7 Gr3n社
5.8 IBM社
6. 再生ポリエステル繊維
6.1 帝人ファイバー社
6.1.1 DMT法
6.1.2 BHET法
6.2 BCDグループ

第5章 廃プラスチックの解重合

1. 解重合
2. PSの解重合
2.1 廃PSのモノマー化
2.2 Agilyx社
2.2.1 Agilyxプロセス
2.2.2 INEOS Styrolution社
2.2.3 東洋スチレン社
2.2.4 錦湖石油化学社
2.3 東芝プラントシステム社
2.3.1 東芝プラントシステム社実証プラント
2.3.2 PSジャパン社
2.4 Polystyvert社
3. PMMAの解重合
3.1 三菱レイヨン社(現・三菱ケミカル社)と北海道大学
3.2 三菱ケミカルグループ
3.3 住友化学社
3.4 NextChem社
4. PURの解重合
4.1 PURの加水分解
4.2 マイクロ波によるPURの解重合
5. ナイロンの解重合
5.1 ポリアミド6(6-ナイロン)
5.1.1 東レ社
5.1.2 Aquafil社
5.2 ポリアミド6,6(6,6-ナイロン)
6. PLAの解重合
6.1 PLAの製法
6.2 廃PLAの解重合
6.3 均一系触媒による解重合
6.4 Galactic社
6.5 TotalEnergies Corbion社
7. PCの解重合
8. PBTの解重合

第6章 廃プラスチックの液化
1. 廃プラスチックからナフサの製造
2. プラスチックの熱分解
3. 廃プラスチック熱分解液化油とナフサ成分比較
4. 廃プラスチック熱分解液化油の生産予測
5. 廃プラスチックの液化プロセス
5.1 廃プラスチックの熱分解プロセス
5.1.1 TAC Oilプロセス
5.1.2 Plastic Energy社
5.1.3 Quantafuel社
5.1.4 Recycling Technologies社
5.1.5 Cat-HTRTM プロセス
(1)Licella社
(2)Mura Technology(Mura)社
(3)KBR社
(4)Dow社
5.1.6 Fuenix Ecogy Group社
5.1.7 Nexus Fuels社
5.1.8 Nexus Circular社
(1)独自の熱分解装置
(2)LyondellBasell社
(3)Chevron Phillips Chemical(CPChem)社
5.1.9 ExxonMobil社
5.2 廃プラスチックの接触分解プロセス
5.2.1 Recenso社
5.2.2 カールスルーエ工科大学
(1)MoReTec技術
(2)LyondellBasell社
5.2.3 環境エネルギー社
5.3 廃プラスチックの水素化分解