近代日本の水産教育―「国境」に立つ漁業者の養成

目次

序章　もう一つの『蟹工船』を追って
第１章　官立水産講習所と府県水産講習所の誕生
第２章　農商務省の遠洋漁業奨励策と遠洋漁業従事者養成
第３章　官立水産講習所における遠洋漁業従事者と府県水産講習所「教員」の養成
第４章　資格者養成機能を保持し続けた長崎県の水産教育
第５章　「特異な教育機関」に発展した千葉県の府県水産講習所
第６章　蟹工船を「学び舎」とした富山県水産講習所
終章　遠洋漁業型水産教育の確立

著者等紹介

佐々木貴文［ササキタカフミ］
１９７９年三重県津市に生まれる。２００６年北海道大学大学院教育学研究科博士後期課程修了。博士（教育学）。国内外の漁村や水産教育機関に赴きながら研究する。専門は、職業教育学、漁業経済学。２００５年日本学術振興会特別研究員（ＤＣ２）、２００７年日本学術振興会特別研究員（ＰＤ）、２００８年北海道大学大学院水産科学研究院招へい教員、２００８年函館短期大学専任講師をへて、鹿児島大学水産学部准教授。２０１５年地域漁業学会奨励賞（中楯賞）、２０１７年漁業経済学会奨励賞を受賞（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

出版社内容情報

1882年から1941年までの農商務省管轄の官立・府県水産講習所について体系的に分析。国策に呼応した人材養成の実相を描く。農商務省管轄の官立および府県水産講習所について、1882年から1941年までを対象に、日清・日露両戦役を後景とする水産政策、遠洋漁業に関する国際情勢、漁業生産技術の発展、職業資格制度の創出等に留意しながら体系的に分析。国策に呼応した人材養成の実相を描き出す。

序　章　もう一つの『蟹工船』を追って

　第一節　近代日本の水産教育制度

　第二節　先行研究の整理

　第三節　本書の課題設定

　第四節　研究の方法

　第五節　用語の定義

　第六節　各章の内容



第一章　官立水産講習所と府県水産講習所の誕生

　第一節　大日本水産会による水産教育機関の設置

　第二節　府県水産講習所の成立

　第三節　小　　括



第二章　農商務省の遠洋漁業奨励策と遠洋漁業従事者養成

　第一節　外国猟船の動向と「遠洋漁業奨励法」の制定

　第二節　遠洋漁業従事者養成における「遠洋漁業奨励法」の役割

　第三節　「遠洋漁業奨励法」と官府県立水産講習所

　第四節　小　　括



第三章　官立水産講習所における遠洋漁業従事者と

　　　　府県水産講習所「教員」の養成

　第一節　官立水産講習所の組織

　第二節　本科漁撈科による遠洋漁業従事者養成機能の確立

　第三節　遠洋漁業従事者養成機能の拡充

　第四節　多様化した遠洋漁業従事者の養成形態

　第五節　官立水産講習所の府県水産講習所への「教員」供給

　第六節　小　　括



第四章　資格者養成機能を保持し続けた長崎県の水産教育

　第一節　長崎県における漁業者養成と遠洋漁業奨励策

　第二節　長崎県水産講習所の成立と遠洋漁業科の位置づけ

　第三節　長崎県水産講習所の展開と帰結

　第四節　小　　括



第五章　「特異な教育機関」に発展した千葉県の府県水産講習所

　第一節　千葉県水産試験場における水産講習

　第二節　千葉県水産講習所の成立と水産教育

　第三節　千葉県水産講習所における遠洋漁業従事者養成の開始

　第四節　千葉県立安房水産学校への発展的解消

　第五節　小　　括



第六章　蟹工船を「学び舎」とした富山県水産講習所

　第一節　中新川郡水産講習所の成立

　第二節　富山県水産講習所の成立

　第三節　資格付与機関としての展開

　第四節　富山県水産講習所の帰結

　第五節　小　　括



終　章　遠洋漁業型水産教育の確立



　あとがき

　初出論文

　人名索引

　事項索引

佐々木 貴文［ササキ タカフミ］
著・文・その他