海洋生態系再生への提言―持続可能な漁業を確立するために

内容説明

豊かな海を遺すために―日本の漁業の衰退において、環境破壊や温暖化に伴う海水温の上昇などを原因とする生態系の変化の影響は非常に大きい。漁業や環境学、経済など多分野の専門家が集った２０１９〜２０２１年度の研究会の成果を元に、豊かな海を取り戻し、遺していくための提言をまとめた。

目次

研究会メンバーからのコメント（ホリスティック・アプローチを政策で実現するためのシンクタンクの課題と今後の可能性；カーボンニュートラルと水産資源保護の政策手段の比較；流域圏の水環境と水産資源；海洋生態系管理の必要性と具体化に向けて；エグゼクティブサマリー：中間とりまとめと論点；エグゼクティブサマリー：第２次中間論点；エグゼクティブサマリー：最終提言）
第１章　２０１９年度北太平洋海洋生態系と海洋秩序・外交安全保障体制に関する研究会第１次中間論点・提言（概要；海洋水産資源の問題と課題の多様化；中間論点の取り扱い）
第２章　２０２０年度北太平洋海洋生態系と海洋秩序・外交安全保障体制に関する研究会第２次中間論点・提言（「第２次論点・提言」実行の必要性、ストーリーと経済的効果；第２次中間論点までの経緯；第２次中間論点・提言に至る研究；上記の第３節研究の問題意識等を踏まえた第２次論点（提言））
第３章　２０１９〜２０２１年度北太平洋海洋生態系と海洋秩序・外交安全保障体制に関する研究会　最終提言（新しい時代をリードすべき包括的研究；提言の実行による資源回復と経済効果；最終提言）

著者等紹介

平泉信之［ヒライズミノブユキ］
１９５８年生まれ。１９８２年早稲田大学商学部卒。１９９１年ヴァージニア大学経営管理大学院修士課程修了。鹿島建設取締役。一般財団法人会社役員育成機構理事。一般財団法人鹿島平和研究所会長。１９８４年に鹿島建設に入社。１９８８年のヴァージニア大学経営管理大学院への留学の後、経営戦略室や営業本部企画部、建築技術本部、開発事業本部など枢要な部署での勤務を経て、２０１２年に取締役就任。２０１５年より現職

小松正之［コマツマサユキ］
１９５３年岩手県生まれ。水産庁参事官、独立行政法人水産総合研究所理事、政策研究大学院大学教授等を経て、一般社団法人生態系総合研究所代表理事、アジア成長研究所客員教授。ＦＡＯ水産委員会議長、インド洋マグロ委員会議長、在イタリア日本大使館一等書記官、内閣府規制改革委員会専門委員を歴任。日本経済調査協議会「第二次水産業改革委員会」主査、及び鹿島平和研究所「北太平洋海洋生態系と海洋秩序・外交安全保障に関する研究会」主査。日本経済調査協議会「第三次水産業改革委員会」委員長・主査（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

出版社内容情報

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