スポーツ立国論―日本人だけが知らない「経済、人材、健康」すべてを強くする戦略

内容説明

孫正義とベッカムが共同でサッカーチームのオーナーに。約２０年で大リーグは５倍、プレミアリーグは９倍に成長。アメリカのスポーツ産業は日本の１５倍稼ぐ。ＧＡＦＡも参入するスポーツ専門メディア。数時間で４８０億円稼ぐ脅威の「マネタイズ手法」。スポーツで２００億円以上稼ぎ、教育に再投資する大学…「スポーツが国を強くする」。

目次

第１章　世界ではすでに「スポーツ立国」が始まっている
第２章　「スタジアム改革」で負を正に変える
第３章　「スポーツ団体」に民主主義を導入する
第４章　学校スポーツで稼ぎ、「教育」を充実させる
第５章　「女性スポーツ改革」がダイバーシティ社会を切り拓く
第６章　「メディア改革」でスポーツの稼ぐ力を最大化する
第７章　スポーツ立国は「地方」から始動する

著者等紹介

安田秀一［ヤスダシュウイチ］
株式会社ドーム代表取締役ＣＥＯ。筑波大学客員教授。１９６９年東京都生まれ。法政大学文学部卒業。法政大学第二高等学校でアメリカンフットボールを始め、キャプテンとしてチームを全国ベスト８に導く。大学全日本選抜チームの主将も務める。１９９２年に三菱商事入社。１９９６年に株式会社ドームを創業。２０１６年に法政大学アメフト部監督、２０１７年に総監督就任。スポーツ庁「日本版ＮＣＡＡ創設に向けた学産官連携協議会」元委員（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

出版社内容情報

アメリカ、欧州で立証された「圧倒的真実」――
スポーツには国を強くする「3つの効能」がある！
1．巨額を稼ぎ出し、地方と国を豊かにする
2．教育の質を高め、優れた人材を輩出する
3．人々を健康にし、社会保障費が削減される

デービッド・アトキンソン氏（『新・観光立国論』著者）推薦！
「眠れる力」を解放すれば、日本はもっと強くなる。

■日本に眠る「スポーツの宝」■
・読売ジャイアンツの集客力はレアル・マドリード以上
・国体のハコモノ費用「数百億円」を成長に使う
・「五輪後の新国立競技場」で膨大な富を生み出す方法
・甲子園で稼ぎ、収益を各学校に分配せよ
・「力道山時代」から進化していないスポーツメディア
・スポーツ嫌いを生む「体育の授業」をアップデートせよ
・出来レースの「国体」をガチの都道府県対抗マッチに
・体育会系の「上位下達の伝統」は無用の長物

■世界では「スポーツが国を強くする」は常識■
・スポーツ産業は最先端の「イケてる」ビジネス
・孫正義とベッカムが共同でサッカーチームのオーナーに
・約20年で大リーグは5倍、プレミアリーグは9倍に成長
・アメリカのスポーツ産業は日本の15倍稼ぐ
・GAFAも参入するスポーツ専門メディア
・数時間で480億円稼ぐ脅威の「マネタイズ手法」
・スポーツで200億円以上稼ぎ、教育に再投資する大学
・「アマチュアスポーツは稼げない」は日本だけの思い込み
・女性の地位向上を決定づけた「伝説の一戦」

■欧米で成功した「スポーツ立国」5つの柱■
・地方都市を強くする「スタジアム改革」
・税金頼みから脱却する「スポーツ団体改革」
・教育の質を高める「学生スポーツ改革」
・ダイバーシティ社会の礎となった「女性スポーツ改革」
・スポーツの稼ぐ力を最大化する「メディア改革」

■著者のメッセージ■
欧米では、スポーツこそイケてるビジネス。つまりは”金の卵”がゴロゴロ転がっている業界と認識されています。その事実に気づき、努力を重ねて”カネのなる木”に育て上げてきた人々が欧米にはたくさんいるのです。
その点、日本ではどうでしょうか。スポーツを”カネのなる木”に育てようとする努力の前に、そもそもスポーツが”金の卵”だという事実にすら気づいていません。つまりは認識そのものから大きな違いがあると思っています。
日本においてもスポーツという”金の卵”を孵化させて、欧米と同様かそれ以上の産業化を進め、”カネのなる木”に育て上げていくべきでしょう。そのためには具体的にどうすればよいのか。これが本書の大きなテーマです。

スポーツ立国論を論じる根底にあるのは、この国を豊かにしたいという強い思いです。本書が、スポーツがもたらす多様な「豊かさ」を日本にもたらす一助となることを祈っています。