

超LSI共同研究所は1975年からの4年間、将来の超LSIを作る基礎的共通的な製造装置の開発を行い、1980年3月に任務を終えて解散した。開発された製造装置は、研究組合の構成会社である、富士通、日立、三菱、日電、東芝の各社に納入された。その後5社が競ってこれらを使用し、半導体素子の生産を行い、その結果、半導体デバイスの日本のシェアが急増して50%を超える事になる。その間、対米対策の不備から、米国の安全保障という壁によって反発され、「日本で使うICの20%を輸入品(当時米国製)とする」、「日本の輸出価額は米国が決める」という日米半導体協定を結ばされ、日本のシェアは下がって行くのである。しかし、半導体製造装置は健在で、世界市場シェアの多くを占めている。
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