◆部分最適の先にある「全体最適」へ
事業計画や会議の議事録、在庫管理、決算処理、さらには従業員の勤怠管理まで、いまや企業活動のすべてがデジタル化されている。
しかしデジタル化による効果は、多くの場合、「時短になった」などという表面的な部分にとどまっている。
言うなれば「部分最適」である。
デジタル化によって作業効率や生産性が高められたのであれば、「部門間の連携が強化され、新たな企業価値創造につながった」という経営効果が現れてしかるべきだ。
それなのになぜ日本企業の多くは「部分最適」にとどまり、「全体最適」できないのだろうか。
そこには依然として、「テクノロジーは効率化の手段」と見なす企業風土があるのではないか?
本書ではテクノロジーによって経営効果を高めるためのアプローチを、実際の企業での取り組みを例に紹介する。
「もしあなたが、ITに使われる人でなく、使いこなす人になりたいなら」――『経営戦略全史』著者・三谷宏治氏推薦!!
※本データはこの商品が発売された時点の情報です。